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コーポレート
2020/08/06

「従業員の英会話力とグローバルに働くことに関する意識調査」結果発表

英会話の必要性、人事担当者と従業員の間で大きなギャップ  よりニーズに沿った研修を行い、潜在的なグローバル人材の掘り起こしを

人にまつわるデータを活用し、グローバルに活躍する人々を生み出す株式会社レアジョブ(以下、レアジョブ)は、グローバルに展開する企業の従業員885名を対象に、従業員の英会話力とグローバルに働くことに関する意識調査を実施しました。その結果を発表いたします。

調査背景

近年、日本企業におけるグローバルなビジネス展開は、持続的成長の実現に向けて重要な企業活動の一つとなっています。その中で、グローバルに活躍できる人材の育成は企業経営上の重要な課題となっています。一方、レアジョブがグローバル人材育成の基礎である英語研修を提案するなか、ビジネスの現場における英会話力の必要性や、従業員の学習意欲について、人事担当者と従業員の間に認識の差があり、現場で必要とされる研修が行えていないのではないか、という課題認識に至りました。今回、両者のギャップを定量的に調査し、現場で必要とされる人材育成の要件を明らかにすることで、企業における育成研修の検討に資する情報を提供することを目指し、本意識調査を行いました。

調査概要

調査対象:法人契約にて当社サービスをご利用中/過去ご利用頂いた企業の従業員様(2020年4月時点)
回答数:885名(10社)
調査期間:2020年2月~2020年4月
調査方法:インターネット調査
※本調査を引用いただく場合は、「レアジョブ調べ」とご記載ください。

主な調査結果

①必要とされる英会話力に対して十分な英会話力がある人材は大幅に不足

業務における英会話力について、必要不可欠という回答が40%となる一方で、ビジネスレベル以上の英会話力があるという回答は15%にとどまり、実務で必要とされる英会話力に対し、必要な英会話力を持つ人材が不足していることが明らかになりました。

➁従業員の英会話力の必要性について、人事担当者と現場間で大きな認識のギャップが存在

業務において英会話が不可欠と認識している従業員は40%であるのに対し、人事担当者は自社の従業員の15%にのみ英会話が必要と認識しています。また英会話学習の意欲があると回答した従業員は85%に対し、人事担当者は自社の従業員の31%のみが英会話学習意欲があると回答しました。人事担当者は、現場における英会話力の必要性や、従業員の英会話の学習意欲を過少に見積もる傾向にあり、双方の認識が大きくかけ離れていることが分かりました。人事担当者は、ビジネスの現場で必要とされる英会話力を正確に認識し、より効果的な英語研修を検討する必要があると言えます。

➂グローバルに活躍することの必要性は理解しつつも、そのような人材になる意思や、研鑽を積んで能力を有する段階には至っていない

グローバルに活躍することが必要だという理解は90%ありつつも、自身がそのような人材になる意思があるのは半数、その能力を有すると考えるのは、10%に満たない結果となりました。人事担当者にとっては、いかにグローバルに活躍する意志や能力のある人材を増やしていくかが、課題となっていると言えます。

総括:レアジョブ グローバルリーダー育成事業開発担当 坪内より

今回のサーベイ結果を通して、海外で事業展開をしている大企業における人事担当者の方の悩みに触れることができたと考えています。大企業において、人事担当者の方が、現場のビジネスの実態を把握することは容易ではありません。直接お話しする人事担当者の方も、どのようにニーズを把握すればいいのか、悩まれていることが少なくありません。レアジョブのような第三者がサーベイを行うことで、各社の実状を客観的に捉えることができました。
グローバル人材育成研修や、英語研修を実施中/検討中の人事担当者の方には、ぜひ、弊社にお声がけいただき、このようなサーベイを通して、定量的かつ客観的な事実を基に、研修の設計を行っていただきたいと思います。

坪内 俊一 執行役員 Chief Strategy Officer 経営企画部長

Boston Consulting Groupにて、国内・海外のトップ企業への経営戦略立案・実行を支援。特に、組織開発、チェンジマネジメント、人事戦略の再構築に多く従事。
エムスリーにて、営業部門のシニアディレクターとして、営業チームを統括すると共に、採用・育成の責任者も兼務。レアジョブでは、経営企画と広報を管掌。現在、グローバルリーダー育成事業の事業開発も担当。

「従業員の英会話力とグローバルに働くことに関する意識調査」について

【本調査全編の閲覧につきまして】

本調査の全編をご覧になりたい方は、以下よりお問い合わせください。
報道関係者の方:press@rarejob.co.jp
法人企業のご担当者の方等:https://www.rarejob.com/corporate/inquiry/

【本調査の実施に関するお問い合わせにつきまして】

本調査を社内にて実施希望される企業を随時募集しております。
ご希望される企業のご担当者の方は、以下よりお問い合わせください。
https://www.rarejob.com/corporate/inquiry/

本件に関するお問い合わせ先

株式会社レアジョブ 広報 荒川、水口
メール:press@rarejob.co.jp TEL:03-5468-7401/FAX:03-5468-7402